問３　ここで言う②「世代交代」とは具体的に何を指しているか。
１　ロボットが自動車を作り出していること
２　人間が新しい機械を作り出していること
３　同じ種類の自動車がどんどん作られていること
４　人間がロボットを使って機会を製造していること

問４　③「その違い」とは何と何の違いか。
　１　ロボットと自動車
　２　動物と動物の種
　３　動物と機械
　４　動物と生物

（３）     大人のことばと子どものことばの場合も、大人のことばが「中心」で、子どもの
ことばは「中心」ではありません。だから、普通は、私たちは、「中心」であるところの大人のことばを維持しなければならないと思っており、子どもが何か変わった言い方をしますと、（　①　）。
　しかし、その反面、子どものことばというのは、必ずしも全部大人のことばに合わ
　　　　　　　(注)
せて直されてしまうわけではありません。それは、ことばというのが、時代とともに変わるということをみればすぐわかることです。「ことばが変わる」という場合、それは世代から世代への移り変わりで、ずれが起こっているということですし、そのず
　　　　　　　　　　　　　　　　　②
れというのは、子どものことばに始まったのが、それを直そうとする試みにも関わらず、しきれなくて、それが大人のことばの中に入り込み、言語を変えるのだと考えることができます。こんなふうに考えてますと、「中心」でないものも、最近のことば
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　③
を使いますと、文化というものを「活性化」する、つまり、それに活力を与える――
そういう意味を持っているものとしてとらえなおすことができるわけです。

　　　　　　　　　　　（池上嘉彦　『ふしぎなことば　ことばのふしぎ』による）

(注)　反面：ほかの面から見ると

問１　（　①　）に入るものとして最も適当なものはどれか。
　１　それはおかしいと言って直すことをやります
　２　それはいいと言って大人の言葉に取り入れます
　３　無理に直そうとしないうちでしばらく様子を見ます
　４　全く直そうとしないでそのまま放っておきます

問２　②「ずれが起こっている」とは、例えばどういうことか。
　１　大人のことばが子どものことばを活性化すること
　２　子どものことばが大人のことばの中に入り込むこと
　３　子どものことばと大人のことばがお互いに活性化しあうこと
　４　大人のことばが子どものことばの中にいつのまにか入り込むこと

問３　③　「『中心』」でないもの」とは何を指すか。
　１　昔のことば
　２　大人のことば
　３　子どものことば
　４　世代間のことばのずれ

問題Ⅲ　次の１から５の文章を読んで、それぞれの問いに対する答えとして最も適当なものを１，２，３，４から一つ選びなさい。

１　　人に会うときの心構えは、どんな場合でも同じだが、初対面のときは特に細かいと
ころまで気を配る必要がある。
　第一印象は決定的だ。最初の出会いのときに、どんな人であるか、だいたいの判断
をされてしまい、それは固定観念となってしまう。そのあとで、少しぐらい異なった
発言をしたり、新しい行動様式が見られたとしても、第一印象の内容のそれぞれに無理
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（注１）
やり当てはめられてしまう。
　すなわち、第一印象によって形成された先入観ないしは偏見という「色眼鏡」です
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（注２）
べてがみられてしまうのだ。その色眼鏡を外させたり、異なった色のものに変えさせたりするのは、至難の業である。したがって、自分をもっともよく見せる色眼鏡を、相手
　　　　　（注３）
に最初からかけてもらうように努める必要がある。

　　　　　　（山崎武也　『２０代からの気のきいた「マナー」がわかる本』による）

（注１）     無理やり：無理に
（注２）     先入観：初めに知ったことによって作られた観念や見解
（注３）     至難の業：とても難しいこと

【問い】　「その色眼鏡を外させたり、異なった色のものに変えさせたりする」とある
　　　　が、これはどういう意味か。
　　１　他人に気を配りすぎている人に、自分の本当の気持ちを表させること
　　２　自分とは異なる発話や行動をする人を、自分と同じ考え方に変えさせること
　　３　最初の印象によってできたその人についての判断を、後から変えさせること
　　４　出会いの時、印象をよくしようとして飾っている人の本当の姿を出させること

２　今春の新入社員は、労働時間の短縮や休日増よりも賃金やボーナスのアップを会社に期待する人の割合が高くなっていることが２２日、社会経済生産性本部（東京）などの調査で分かった。会社に期待することは「賃金やボーナス増」が４５．５％（前年比３．８ポイント増）で、「労働時間の短縮と休日増」の３９．９％（同３．７ポイント減）を１９７１年の調査以来、初めて上回った。
　　　　　　　　　　　　　　　　　（１９９９年６月２３日付中日新聞朝刊による）

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